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    【脱炭素化支援通信】（第143号：2024年12月10日発行）
  • 2024/11/11 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第142号：2024年11月11日発行）
  • 2024/09/17 (Tue) 20:00
    【脱炭素化支援通信】（第141号：2024年9月17日発行）
  • 2024/08/22 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第140号：2024年8月22日発行）
  • 2024/07/13 (Sat) 21:08
    【脱炭素化支援通信】（第139号：2024年7月13日発行）
  • 2024/05/20 (Mon) 07:00
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  • 2023/11/27 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第133号：2023年11月27日発行）
  • 2023/11/06 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第131号：2023年11月6日発行）
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  • 2022/11/14 (Mon) 16:00
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  • 2022/11/07 (Mon) 06:00
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    【脱炭素化支援通信】（第118号：2022年9月12日発行）
  • 2022/08/03 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第117号：2022年8月3日発行）
  • 2022/05/20 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第116号：2022年5月20日発行）
  • 2022/04/23 (Sat) 14:00
    【脱炭素化支援通信】（第115号：2022年4月23日発行）
  • 2022/03/07 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第114号：2022年3月7日発行）
  • 2022/02/16 (Wed) 06:00
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  • 2022/02/14 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第112号：2022年2月14日発行）
  • 2022/01/11 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第111号：2022年1月11日発行）
  • 2021/11/29 (Mon) 06:00
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  • 2021/11/08 (Mon) 16:39
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  • 2021/10/04 (Mon) 06:00
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  • 2021/08/02 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第106号：2021年8月2日発行）
  • 2021/05/27 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第105号：2021年5月27日発行）
  • 2021/05/13 (Thu) 22:32
    【脱炭素化支援通信】（第104号：2021年5月13日発行）
  • 2021/04/16 (Fri) 06:00
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  • 2021/03/05 (Fri) 06:00
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  • 2021/02/16 (Tue) 06:00
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  • 2021/01/04 (Mon) 06:00
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  • 2020/08/17 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第97号：2020年8月17日発行）
  • 2020/07/01 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第96号：2020年7月1日発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 21:21
    【脱炭素化支援通信】（第95号：2020年6月15日-2発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第94号：2020年6月15日発行）
  • 2020/03/27 (Fri) 06:00
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  • 2020/02/12 (Wed) 23:12
    【脱炭素化支援通信】（第90号：2020年2月12日発行）
  • 2020/01/21 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第89号：2020年1月21日発行）
  • 2020/01/13 (Mon) 15:13
    【脱炭素化支援通信】（第88号：2020年1月13日発行）
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  • 2019/12/16 (Mon) 06:00
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  • 2019/11/30 (Sat) 17:58
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  • 2019/11/19 (Tue) 01:35
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  • 2019/11/01 (Fri) 23:43
    【脱炭素化支援通信】（第83号：2019年11月1日発行）
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  • 2019/08/06 (Tue) 06:00
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  • 2019/07/18 (Thu) 06:00
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  • 2019/05/14 (Tue) 00:11
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  • 2019/04/08 (Mon) 08:08
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  • 2019/02/16 (Sat) 06:00
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  • 2018/11/19 (Mon) 06:00
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  • 2018/10/23 (Tue) 06:00
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    【低炭素化支援通信】（第70号：2018年5月14日発行）
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    【低炭素化支援通信】（第67号：2017年12月27日発行）
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  • 2017/07/19 (Wed) 06:00
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  • 2016/12/26 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第62号：2016年12月26日発行）
  • 2016/11/18 (Fri) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第61号：2016年11月18日発行）
  • 2016/10/03 (Mon) 04:31
    【低炭素化支援通信】（第60号：2016年10月3日発行）
  • 2016/08/02 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第59号：2016年8月2日発行）
  • 2016/05/24 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第58号：2016年5月24日発行）
  • 2016/05/02 (Mon) 21:06
    【低炭素化支援通信】（第57号：2016年5月2日発行）
  • 2016/04/20 (Wed) 01:20
    【低炭素化支援通信】（第56号：2016年4月20日発行）
  • 2016/04/01 (Fri) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第55号：2016年4月1日発行）
  • 2016/02/02 (Tue) 06:12
    【低炭素化支援通信】（第54号：2016年2月2日発行）
  • 2015/12/24 (Thu) 06:45
    【低炭素化支援通信】（第53号：2015年12月24日発行）
  • 2015/11/25 (Wed) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第52号：2015年11月25日発行）
  • 2015/10/13 (Tue) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第51号：2015年10月13日発行）
  • 2015/08/31 (Mon) 07:50
    【低炭素化支援通信】（第50号：2015年8月31日発行）
  • 2015/07/29 (Wed) 13:21
    【低炭素化支援通信】（第49号：2015年7月29日発行）
  • 2015/06/12 (Fri) 17:22
    【低炭素化支援通信】（第48号：2015年6月12日発行）
  • 2015/06/03 (Wed) 07:00
    【低炭素化支援通信】（第47号：2015年6月3日発行）
  • 2015/04/18 (Sat) 07:51
    【低炭素化支援通信】（第46号：2015年4月18日発行）
  • 2015/04/01 (Wed) 06:57
    【低炭素化支援通信】（第45号：2015年4月1日発行）
  • 2015/03/16 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第44号：2015年3月16日発行）
  • 2015/03/03 (Tue) 06:40
    【低炭素化支援通信】（2015年3月3日発行）
  • 2015/02/23 (Mon) 06:30
    【低炭素化支援通信】（2015年2月23日発行）
  • 2015/02/10 (Tue) 14:07
    【低炭素化支援通信】（2015年2月10日発行）
  • 2015/01/16 (Fri) 09:38
    【低炭素化支援通信】（2015年1月16日発行）
  • 2014/12/28 (Sun) 19:19
    【低炭素化支援通信】（2014年12月28日発行）
  • 2014/12/24 (Wed) 14:15
    【低炭素化支援通信】（2014年12月24日発行）
  • 2014/11/25 (Tue) 13:49
    【低炭素化支援通信】（2014年11月25日発行）
  • 2014/11/04 (Tue) 11:12
    【低炭素化支援通信】（2014年11月4日発行）
  • 2014/10/10 (Fri) 12:55
    【低炭素化支援通信】（2014年10月10日発行）
  • 2014/09/16 (Tue) 06:39
    【低炭素化支援通信】（2014年9月16日発行）
  • 2014/08/19 (Tue) 23:27
    【低炭素化支援通信】（2014年8月19日発行）
  • 2014/07/21 (Mon) 07:05
    【低炭素化支援通信】（2014年7月21日発行）
  • 2014/06/01 (Sun) 17:49
    【低炭素化支援通信】（2014年6月1日発行）
  • 2014/05/08 (Thu) 23:33
    【低炭素化支援通信】（2014年5月8日発行）
  • 2014/04/28 (Mon) 23:19
    【低炭素化支援通信】（2014年4月28日発行）
  • 2014/04/11 (Fri) 02:18
    【低炭素化支援通信】（2014年4月11日発行）
  • 2014/03/30 (Sun) 10:41
    【低炭素化支援通信】（2014年3月30日発行）
  • 2014/02/25 (Tue) 14:46
    【低炭素化支援通信】（2014年2月25日発行）
  • 2014/02/24 (Mon) 23:25
    【低炭素化支援通信】（2014年2月24日発行）

【脱炭素化支援通信】（第101号：2021年2月16日発行）

2021/02/16 (Tue) 06:00
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　　　　　　　　　　　▼脱炭素化支援通信▼
　　　「温暖化リスクを逆手にとり、企業の持続的発展を！」
　　　　　　　　　第101号：発行日2021年2月16日
　　　　　　　　　　　＜配信数：5,089名＞

■本メールマガジンは、弊社社員とお名刺交換をさせて頂きました方、お問い
　合わせや展示会等でご連絡先を頂いた方、メールマガジンの配信登録をされた
　方に省エネ・再エネ・CO2削減・エネルギー費用削減等に関するお役立ち情報を
　お送りしております。
■本メールマガジンがご不用の場合は、お手数ですが下記URLをクリックして、
　配信停止の手続きをよろしくお願い申し上げます。
　「配信停止」https://b.bme.jp/bm/p/f/tf.php?id=teitannso
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◆◆◆はじめに◆◆◆
　　今冬の電力需給ひっ迫の際に、供給電圧の調整をして最大約1,800万kWh/日も供給力を
　　増加（省エネ）させたとの事です。（P28参照）
　　http://c.bme.jp/17/19/866/XXXX　　　


◆◆◆省エネ補助金の概要が判明しました◆◆◆
　　経済産業省・令和3年度「先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金」の
　　概要が判明しました。
　　
　　 (A)先進事業：経済産業省で設置した「先進的な省エネ技術等に係る技術評価委員会」
　　　　での議論内容等を踏まえた先進設備に係る登録審査基準（仮称）に則り、先進設備を
　　　　公募の上、審査及び登録を事前に実施。登録リストに掲載されている先進設備を導入
　　　　する省エネ投資事業で、一定の省エネ要件を満たす場合に、当該設備導入に係る設計費・
　　　　設備費・工事費に対して、補助を行う。

　　(B)オーダーメイド型事業：機械設計を伴う設備（オーダーメイド型設備）を導入する省エネ
　　　　投資事業で、一定の省エネ要件を満たす場合に、当該設備導入に係る設計費・設備費・
　　　　工事費に対して、補助を行う。

　　(C)指定設備導入事業：指定設備のうち一定の省エネ性能を満たす設備を導入する場合に、
　　　　当該設備導入に係る設備費の一部補助として、設備種・スペック等ごとに公募要領等で
　　　　定められた定額の補助を行う。

　　 (D)エネマネ事業：エネマネ事業者と「エネルギー管理支援サービス」を契約し、EMSを
　　　　用いて、より効果的に省エネルギー化を図り、EMSの制御効果と省エネルギー診断等
　　　　による運用改善効果により、一定の省エネ要件を満たす場合に、当該設備導入に係る
　　　　設計費・設備費・工事費に対して、補助を行う。

　【補助対象設備】
　　・登録された先進設備
　　・機械設計を伴う設備（オーダーメイド型設備）
　　・指定設備
　　・EMS（エネルギーマネジメントシステム） 等
　　※指定設備として想定する補助対象設備は、以下のとおり。なお、今度変更があり得る。
　　（ユーティリティ設備）
　　　１．高効率空調
　　　２．産業ヒートポンプ
　　　３．業務用給湯器
　　　４．高性能ボイラ
　　　５．変圧器
　　　６．高効率コージェネレーション
　　　７．低炭素工業炉
　　　８．冷凍冷蔵設備
　　　９．産業用モータ 等
　　　（生産設備）
　　　１．プラスチック加工機械（射出成形機）
　　　２．工作機械（レーザー加工機等）
　　　３．プレス機
　　　４．印刷機械 等
　　　※上記設備の導入にあたって必要となる付帯・関連設備を含む。

　　【１事業当たりの補助率】
　　（Ａ）先進事業
　　　　　中小企業等２／３以内、大企業等１／２以内
　　（Ｂ）オーダーメイド型事業中小企業等１／２以内、大企業等１／３以内
　　　　　※ただし、投資回収年数が５年以上７年未満の省エネ投資事業の場合は、
　　　　　　中小企業等１／３以内、大企業等１／４以内
　　（Ｃ）指定設備導入事業
　　　　　指定設備の設備種・スペック等ごとに算出・設定する定額
　　（Ｄ）エネマネ事業
　　　　　中小企業等１／２以内、大企業等１／３以内

　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「資源エネルギー庁」※執行団体向けの公募要領です（省エネ設備を導入する事業者の公募ではないです）
　　http://c.bme.jp/17/19/867/XXXX
　　　

◆◆◆省エネ情報交換会が開催されます◆◆◆
　　一般社団法人全国エネルギー管理士連盟は「第33回省エネ情報交換会in東京」を開催致します。
　　※新型コロナウィルスの流行を考慮し、会場での開催を見送り、オンラインのみで開催します。
　　※非会員、会員共にZOOMでのオンライン参加を受付けます。　　
　　
　　■日程：2021年2月19日(金) 15:00～16:30
　　■プログラム
　　　「令和3年度補助金情報」西日本支部支部長　川見俊之
　　　「Python実践分科会の活動について」東日本支部副支部長/ Python実践分科会会長　山上晶正
　　　「2021年度活動計画」東日本支部副支部長　田脇康広
　　　「コロナ後の省エネ診断Part2」東日本支部支部長　姫井浩明
　　　　その他：参加者皆様の近況報告・名刺交換
　　■参加対象者：・「一般社団法人全国エネルギー管理士連盟」会員
　　　　　　　　　・「一般社団法人全国エネルギー管理士連盟」入会検討者
　　　　　　　　　・省エネ情報の共有をしたい方
　　　　　　　　　※非会員でも参加可能です。
　　■参加費：第1部　会員　　　　：無料
　　　　　　　　　　 非会員　　　：2,000円（税込）
　　■申し込み方法：下記の申し込み専用ページからお申込み下さい。
　　　　　　　　　　http://c.bme.jp/17/19/868/XXXX　
　　　※チラシPDFは下記のページをご参照下さい。
　　　　http://c.bme.jp/17/19/869/XXXX
　　■申込み期限 ：2021年2月17日（水）
　　■オンライン参加：
　　　　Zoomを利用してのオンライン参加となります。
　　　　※非会員の方は事前に参加申し込みをして下さい。入室に必要なID・パス等は後日ご連絡します。
　　　　※会員の方は事前の参加申し込みは不要ですので、当日直接参加して下さい。
　　　　※当日の通信状況等によりオンライン参加が急遽できなくなる事や
　　　　　画像・音声が乱れる可能性があります。申し訳ございませんがご了承下さい。
　　　　※ご自身の名刺の画像ファイルをご準備下さい。
　　　　　開催中にチャット機能でファイル送信する事により名刺交換を行います。


◆◆◆電気事業者ごとの基礎排出係数・調整後排出係数が公表されました◆◆◆　　　
　　令和元年度の電気事業者ごとの基礎排出係数・調整後排出係数等が公表されました。
　　※令和2年度の温室効果ガス排出量を算定する際に用いる係数です
　　※報告は令和3年度

　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「環境省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/870/XXXX


◆◆◆省エネ法定期報告書等の様式が変更されました◆◆◆
　　省エネ法定期報告書等の押印廃止に伴う様式変更について（周知）
　　エネルギーの使用の合理化等に関する法律に基づく定期報告を始めとする報告等は、
　　エネルギーの使用の合理化等に関する法律施行規則で定める様式により行うこととなっている
　　ところ、令和２年 12 月 28 日に施行規則等を改正し、押印を求めない形に各様式を変更
　　しましたので、お知らせいたします。今後は、変更後の様式をご使用いただくようお願いいたします。

　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「資源エネルギー庁」
　　http://c.bme.jp/17/19/871/XXXX


☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆弊社トピックス☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
◆◆◆隔月刊誌「地球温暖化」に掲載されました◆◆◆
　　隔月刊誌「地球温暖化」に掲載されました。
　　http://c.bme.jp/17/19/872/XXXX


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