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  • 2024/12/10 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第143号：2024年12月10日発行）
  • 2024/11/11 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第142号：2024年11月11日発行）
  • 2024/09/17 (Tue) 20:00
    【脱炭素化支援通信】（第141号：2024年9月17日発行）
  • 2024/08/22 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第140号：2024年8月22日発行）
  • 2024/07/13 (Sat) 21:08
    【脱炭素化支援通信】（第139号：2024年7月13日発行）
  • 2024/05/20 (Mon) 07:00
    【脱炭素化支援通信】（第138号：2024年5月20日発行）
  • 2024/03/12 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第137号：2024年3月12日発行）
  • 2024/02/13 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第136号：2024年2月13日発行）
  • 2024/01/23 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第135号：2024年1月23日発行）
  • 2023/12/27 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第134号：2023年12月27日発行）
  • 2023/11/27 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第133号：2023年11月27日発行）
  • 2023/11/06 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第131号：2023年11月6日発行）
  • 2023/10/10 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第130号：2023年10月10日発行）
  • 2023/09/07 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第129号：2023年9月7日発行）
  • 2023/08/12 (Sat) 13:44
    【脱炭素化支援通信】（第128号：2023年8月12日発行）
  • 2023/07/10 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第127号：2023年7月10日発行）
  • 2023/05/28 (Sun) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第126号：2023年5月28日発行）
  • 2023/02/27 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第125号：2023年2月27日発行）
  • 2022/12/28 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第123号：2022年12月28日発行）
  • 2022/12/05 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第122号：2022年12月5日発行）
  • 2022/11/14 (Mon) 16:00
    【脱炭素化支援通信】（第121号：2022年11月14日発行）
  • 2022/11/07 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第120号：2022年11月7日発行）
  • 2022/10/13 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第119号：2022年10月13日発行）
  • 2022/09/12 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第118号：2022年9月12日発行）
  • 2022/08/03 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第117号：2022年8月3日発行）
  • 2022/05/20 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第116号：2022年5月20日発行）
  • 2022/04/23 (Sat) 14:00
    【脱炭素化支援通信】（第115号：2022年4月23日発行）
  • 2022/03/07 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第114号：2022年3月7日発行）
  • 2022/02/16 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第113号：2022年2月16日発行）
  • 2022/02/14 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第112号：2022年2月14日発行）
  • 2022/01/11 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第111号：2022年1月11日発行）
  • 2021/11/29 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第110号：2021年11月29日発行）
  • 2021/11/08 (Mon) 16:39
    【脱炭素化支援通信】（第109号：2021年11月8日発行）
  • 2021/10/04 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第108号：2021年10月4日発行）
  • 2021/08/02 (Mon) 06:00
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  • 2021/05/27 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第105号：2021年5月27日発行）
  • 2021/05/13 (Thu) 22:32
    【脱炭素化支援通信】（第104号：2021年5月13日発行）
  • 2021/04/16 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第103号：2021年4月16日発行）
  • 2021/03/05 (Fri) 06:00
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  • 2021/02/16 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第101号：2021年2月16日発行）
  • 2021/01/04 (Mon) 06:00
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    【脱炭素化支援通信】（第98号：2020年10月9日発行）
  • 2020/08/17 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第97号：2020年8月17日発行）
  • 2020/07/01 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第96号：2020年7月1日発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 21:21
    【脱炭素化支援通信】（第95号：2020年6月15日-2発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第94号：2020年6月15日発行）
  • 2020/03/27 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第91号：2020年3月27日発行）
  • 2020/02/12 (Wed) 23:12
    【脱炭素化支援通信】（第90号：2020年2月12日発行）
  • 2020/01/21 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第89号：2020年1月21日発行）
  • 2020/01/13 (Mon) 15:13
    【脱炭素化支援通信】（第88号：2020年1月13日発行）
  • 2019/12/26 (Thu) 16:05
    【脱炭素化支援通信】（第87号：2019年12月26日発行）
  • 2019/12/16 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第86号：2019年12月16日発行）
  • 2019/11/30 (Sat) 17:58
    【脱炭素化支援通信】（第85号：2019年11月30日発行）
  • 2019/11/19 (Tue) 01:35
    【脱炭素化支援通信】（第84号：2019年11月19日発行）
  • 2019/11/01 (Fri) 23:43
    【脱炭素化支援通信】（第83号：2019年11月1日発行）
  • 2019/09/04 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第82号：2019年9月4日発行）
  • 2019/08/26 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第81号：2019年8月26日発行）
  • 2019/08/06 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第80号：2019年8月6日発行）
  • 2019/07/18 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第79号：2019年7月18日発行）
  • 2019/05/14 (Tue) 00:11
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  • 2019/04/08 (Mon) 08:08
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  • 2019/02/16 (Sat) 06:00
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  • 2018/11/19 (Mon) 06:00
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  • 2018/10/23 (Tue) 06:00
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  • 2018/05/14 (Mon) 06:00
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  • 2018/04/16 (Mon) 08:04
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  • 2018/02/06 (Tue) 04:23
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  • 2017/12/27 (Wed) 05:54
    【低炭素化支援通信】（第67号：2017年12月27日発行）
  • 2017/10/23 (Mon) 11:04
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  • 2017/07/19 (Wed) 06:00
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  • 2017/04/07 (Fri) 06:00
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  • 2016/12/26 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第62号：2016年12月26日発行）
  • 2016/11/18 (Fri) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第61号：2016年11月18日発行）
  • 2016/10/03 (Mon) 04:31
    【低炭素化支援通信】（第60号：2016年10月3日発行）
  • 2016/08/02 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第59号：2016年8月2日発行）
  • 2016/05/24 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第58号：2016年5月24日発行）
  • 2016/05/02 (Mon) 21:06
    【低炭素化支援通信】（第57号：2016年5月2日発行）
  • 2016/04/20 (Wed) 01:20
    【低炭素化支援通信】（第56号：2016年4月20日発行）
  • 2016/04/01 (Fri) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第55号：2016年4月1日発行）
  • 2016/02/02 (Tue) 06:12
    【低炭素化支援通信】（第54号：2016年2月2日発行）
  • 2015/12/24 (Thu) 06:45
    【低炭素化支援通信】（第53号：2015年12月24日発行）
  • 2015/11/25 (Wed) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第52号：2015年11月25日発行）
  • 2015/10/13 (Tue) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第51号：2015年10月13日発行）
  • 2015/08/31 (Mon) 07:50
    【低炭素化支援通信】（第50号：2015年8月31日発行）
  • 2015/07/29 (Wed) 13:21
    【低炭素化支援通信】（第49号：2015年7月29日発行）
  • 2015/06/12 (Fri) 17:22
    【低炭素化支援通信】（第48号：2015年6月12日発行）
  • 2015/06/03 (Wed) 07:00
    【低炭素化支援通信】（第47号：2015年6月3日発行）
  • 2015/04/18 (Sat) 07:51
    【低炭素化支援通信】（第46号：2015年4月18日発行）
  • 2015/04/01 (Wed) 06:57
    【低炭素化支援通信】（第45号：2015年4月1日発行）
  • 2015/03/16 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第44号：2015年3月16日発行）
  • 2015/03/03 (Tue) 06:40
    【低炭素化支援通信】（2015年3月3日発行）
  • 2015/02/23 (Mon) 06:30
    【低炭素化支援通信】（2015年2月23日発行）
  • 2015/02/10 (Tue) 14:07
    【低炭素化支援通信】（2015年2月10日発行）
  • 2015/01/16 (Fri) 09:38
    【低炭素化支援通信】（2015年1月16日発行）
  • 2014/12/28 (Sun) 19:19
    【低炭素化支援通信】（2014年12月28日発行）
  • 2014/12/24 (Wed) 14:15
    【低炭素化支援通信】（2014年12月24日発行）
  • 2014/11/25 (Tue) 13:49
    【低炭素化支援通信】（2014年11月25日発行）
  • 2014/11/04 (Tue) 11:12
    【低炭素化支援通信】（2014年11月4日発行）
  • 2014/10/10 (Fri) 12:55
    【低炭素化支援通信】（2014年10月10日発行）
  • 2014/09/16 (Tue) 06:39
    【低炭素化支援通信】（2014年9月16日発行）
  • 2014/08/19 (Tue) 23:27
    【低炭素化支援通信】（2014年8月19日発行）
  • 2014/07/21 (Mon) 07:05
    【低炭素化支援通信】（2014年7月21日発行）
  • 2014/06/01 (Sun) 17:49
    【低炭素化支援通信】（2014年6月1日発行）
  • 2014/05/08 (Thu) 23:33
    【低炭素化支援通信】（2014年5月8日発行）
  • 2014/04/28 (Mon) 23:19
    【低炭素化支援通信】（2014年4月28日発行）
  • 2014/04/11 (Fri) 02:18
    【低炭素化支援通信】（2014年4月11日発行）
  • 2014/03/30 (Sun) 10:41
    【低炭素化支援通信】（2014年3月30日発行）
  • 2014/02/25 (Tue) 14:46
    【低炭素化支援通信】（2014年2月25日発行）
  • 2014/02/24 (Mon) 23:25
    【低炭素化支援通信】（2014年2月24日発行）

【脱炭素化支援通信】（第111号：2022年1月11日発行）

2022/01/11 (Tue) 06:00
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　　　　　　　　　　　▼脱炭素化支援通信▼
　　　「温暖化リスクを逆手にとり、企業の持続的発展を！」
　　　　　　　　　第111号：発行日2022年1月11日
　　　　　　　　　　　＜配信数：5,178名＞

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◆◆◆はじめに◆◆◆
　　気候変動にも関係がある話題の映画『ドント・ルック・アップ』を見ました。
　　http://c.bme.jp/17/19/977/XXXX


◆◆◆令和4年度予算省エネ・再エネ補助金が閣議決定◆◆◆
　　12月24日に令和4年度予算案が閣議決定され、内容が公表されました。
　　民間のエネルギー需要家が活用可能な省エネ・再エネ補助金の概要は下記の通りです。
　　
　【経済産業省】
　　○令和4年度先進的省エネルギー投資促進支援事業費補助金
　　・令和4年度予算案：253.2億円
　　　※別途令和3年度補正予算：100億円
　　　（令和4年度概算要求350億円、令和3年度予算325億円）
　　　概算要求では350億円でしたが、予算案では253.2億円となり96.8億円減少しました。
　　　但し別途令和3年度補正予算100億円があるため、令和4年度予算案253.2億円との
　　　合計は353.2億円となります。
　　　令和3年度は325.0億円でしたので、8.7％の増額です。
　　　http://c.bme.jp/17/19/978/XXXX

　　○令和4年度災害時の強靭性向上に資する天然ガス利用設備導入支援事業費補助金
　　・令和4年度予算案：6.7億円
　　　（令和4年度概算要求15.3億円、令和3年度予算9.1億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/979/XXXX

　　○令和4年度需要家主導による太陽光発電導入促進補助金
　　・令和4年度予算案：125億円
　　　※別途令和3年度補正予算：135億円
　　　（令和4年度概算要求80億円、新規）
　　　http://c.bme.jp/17/19/980/XXXX

　【環境省】
　　○令和4年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業
　　・令和4年度予算案：37億円
　　　（令和4年度概算要求40億円、令和3年度予算40億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/981/XXXX

　　○令和4年度建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業
　　・令和4年度予算案：55億円
　　　※別途令和3年度補正予算：75億円
　　　（令和4年度概算要求100億円、令和3年度予算60億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/982/XXXX

　　○令和4年度脱フロン・低炭素社会の早期実現のための省エネ型⾃然冷媒機器導⼊加速化事業
　　・令和4年度予算案：73億円
　　　（令和4年度概算要求73億円、令和3年度予算73億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/983/XXXX

　　○令和4年度グリーンリカバリーの実現に向けた中小企業等のCO2削減比例型設備導入支援事業
　　・令和4年度予算案：無し
　　　※別途令和3年度補正予算30億円
　　　（令和4年度概算要求10億円、新規）

　　○令和4年度PPA活用等による地域の再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業
　　・令和4年度予算案：38億円
　　　※別途令和3年度補正予算：113.5億円
　　　（令和4年度概算要求164.5億円、令和3年度予算50億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/984/XXXX

　【国土交通省】
　　○令和4年度既存建築物省エネ化推進事業
　　　（環境・ストック活用推進事業の内数）
　　・令和4年度予算案：66.29億円
　　　（令和4年度概算要求87.98億円、令和3年度予算74.94億円）
　　　http://c.bme.jp/17/19/985/XXXX
　　
　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「経済産業省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/986/XXXX
　　「環境省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/987/XXXX
　　「国土交通省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/988/XXXX


◆◆◆非化石エネルギーの使用量、1万2000社に目標設定義務化◆◆◆
　　経済産業省はエネルギーの使用量が多い国内企業約1万2000社に太陽光や水素、
　　原子力など非化石エネルギーをどのくらい使うか目標設定を義務づける。
　　進捗状況の報告を毎年求める。石炭など化石燃料の使用を減らして温暖化ガス
　　排出量の削減を促す。2022年の通常国会に省エネ法改正案の提出をめざし、
　　23年春にも施行する。

　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「日本経済新聞」
　　　http://c.bme.jp/17/19/989/XXXX
　　「経済産業省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/990/XXXX


◆◆◆供給網の脱炭素支援、排出量取引の参加条件に　経産省◆◆◆
　　経済産業省は企業が二酸化炭素（CO2）の排出量を売買できる新たな取引市場
　　への参加条件として、部品調達先の脱炭素に向けた支援を求める方針だ。
　　サプライチェーン（供給網）全体で温暖化ガス排出削減につなげる。参加企業には
　　自らの削減量の公表も求める。2022年秋の実証試験開始をめざす。
　　
　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　「日本経済新聞」
　　　http://c.bme.jp/17/19/991/XXXX
　　「経済産業省」
　　　http://c.bme.jp/17/19/992/XXXX


◆◆◆第39回省エネ情報交換会in名古屋のご案内◆◆◆
　　一般社団法人全国エネルギー管理士連盟は「第39回省エネ情報交換会in名古屋」
　　を下記の通り開催致します。（会場開催及びオンライン開催です）
　　※新型コロナウイルスの感染状況により会場開催を取りやめ、オンライン開催のみになる可能性があります。

　　■日程：2022年1月20日(木) 14:00～16:30（開場13:45）
　　■場所：ウインクあいち　12階　1205会議室
　　　　　　（名古屋市中村区名駅4丁目4-38・JR名古屋駅桜通口から徒歩5分）
　　　　　　http://c.bme.jp/17/19/993/XXXX
　　■プログラム
　　　第1部 　「廃熱回収の基礎と事例」
　　　　　　　　　省エネ診断設計株式会社　代表取締役　大河内敏博
　　　　　　　「インバータコンプレッサ更新に伴う計測結果及び補助金手続きについて」
　　　　　　　　　一般社団法人全国エネルギー管理士連盟　理事　木次貴弘　　　　　　　
　　　　　　　　その他：参加者様の自己紹介・名刺交換
　　■参加対象者：・「一般社団法人全国エネルギー管理士連盟」会員
　　　　　　　　　・「一般社団法人全国エネルギー管理士連盟」入会検討者
　　　　　　　　　・省エネ情報の共有をしたい方
　　　　　　　　　※非会員でも参加可能です。
　　■参加費：第1部　：会員　：無料
　　　　　　　　　　　 非会員：2,000円（税込）
　　■定員　：30名
　　■申し込み方法：下記の申し込み専用ページからお申込み下さい。
　　　　　　　　　　http://c.bme.jp/17/19/994/XXXX
　　　　　　　　　　※チラシPDFは下記のページをご参照下さい。
　　　　　　　　　　　http://c.bme.jp/17/19/995/XXXX
　　■申込み期限 ：2022年1月17日（月）
　　■オンライン参加：
　　　　※当日の現場の通信状況等によりオンライン参加が急遽できなくなる事や
　　　　　画像・音声が乱れる可能性があります。申し訳ございませんがご了承下さい。
　　　　※ご自身の名刺の画像ファイルをご準備下さい。
　　　　　開催中にチャット機能でファイル送信する事により名刺交換を行います。


☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆弊社トピックス☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
◆◆◆ENEX2022に出展◆◆◆
　　ENEX2022に出展致します。
　　http://c.bme.jp/17/19/996/XXXX
　　　出展日時：2022年1月26日（水）～28日（金）、10時～17時
　　　　　　　　（東京ビッグサイト　東4ホール　小間番号4C-13）
　　　　　　　　 2021年11月26日（金）～2022年2月28日（月）
　　　　　　　　 （オンライン）
　　　 展示内容：CO2モニター普及協会
　　　　　　　　省エネ・再エネ補助金活用支援
　　　　　　　　 改正省エネ法対応支援
　　　　　　　　 国家資格「エネルギー管理士」の唯一の有資格者団体
　　　　　　　　「一般社団法人全国エネルギー管理士連盟」（共同出展）


◆◆◆CO2モニターの普及台数◆◆◆
　　　CO2モニター普及協会によるCO2モニターの普及台数は1,957台となりました。
　　　換気改善・省エネのために引き続きCO2モニター・CO2センサーの普及活動を続けます。
　　　（2022年1月6日現在）
　　　https://co2.theshop.jp/


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