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  • 2024/12/10 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第143号：2024年12月10日発行）
  • 2024/11/11 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第142号：2024年11月11日発行）
  • 2024/09/17 (Tue) 20:00
    【脱炭素化支援通信】（第141号：2024年9月17日発行）
  • 2024/08/22 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第140号：2024年8月22日発行）
  • 2024/07/13 (Sat) 21:08
    【脱炭素化支援通信】（第139号：2024年7月13日発行）
  • 2024/05/20 (Mon) 07:00
    【脱炭素化支援通信】（第138号：2024年5月20日発行）
  • 2024/03/12 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第137号：2024年3月12日発行）
  • 2024/02/13 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第136号：2024年2月13日発行）
  • 2024/01/23 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第135号：2024年1月23日発行）
  • 2023/12/27 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第134号：2023年12月27日発行）
  • 2023/11/27 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第133号：2023年11月27日発行）
  • 2023/11/06 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第131号：2023年11月6日発行）
  • 2023/10/10 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第130号：2023年10月10日発行）
  • 2023/09/07 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第129号：2023年9月7日発行）
  • 2023/08/12 (Sat) 13:44
    【脱炭素化支援通信】（第128号：2023年8月12日発行）
  • 2023/07/10 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第127号：2023年7月10日発行）
  • 2023/05/28 (Sun) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第126号：2023年5月28日発行）
  • 2023/02/27 (Mon) 06:00
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  • 2022/12/28 (Wed) 06:00
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  • 2022/11/14 (Mon) 16:00
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  • 2022/11/07 (Mon) 06:00
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  • 2022/10/13 (Thu) 06:00
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  • 2022/09/12 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第118号：2022年9月12日発行）
  • 2022/08/03 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第117号：2022年8月3日発行）
  • 2022/05/20 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第116号：2022年5月20日発行）
  • 2022/04/23 (Sat) 14:00
    【脱炭素化支援通信】（第115号：2022年4月23日発行）
  • 2022/03/07 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第114号：2022年3月7日発行）
  • 2022/02/16 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第113号：2022年2月16日発行）
  • 2022/02/14 (Mon) 06:00
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  • 2022/01/11 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第111号：2022年1月11日発行）
  • 2021/11/29 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第110号：2021年11月29日発行）
  • 2021/11/08 (Mon) 16:39
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  • 2021/10/04 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第108号：2021年10月4日発行）
  • 2021/08/02 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第106号：2021年8月2日発行）
  • 2021/05/27 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第105号：2021年5月27日発行）
  • 2021/05/13 (Thu) 22:32
    【脱炭素化支援通信】（第104号：2021年5月13日発行）
  • 2021/04/16 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第103号：2021年4月16日発行）
  • 2021/03/05 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第102号：2021年3月6日発行）
  • 2021/02/16 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第101号：2021年2月16日発行）
  • 2021/01/04 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第100号：2021年1月4日発行）
  • 2020/11/12 (Thu) 06:00
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  • 2020/10/09 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第98号：2020年10月9日発行）
  • 2020/08/17 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第97号：2020年8月17日発行）
  • 2020/07/01 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第96号：2020年7月1日発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 21:21
    【脱炭素化支援通信】（第95号：2020年6月15日-2発行）
  • 2020/06/15 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第94号：2020年6月15日発行）
  • 2020/03/27 (Fri) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第91号：2020年3月27日発行）
  • 2020/02/12 (Wed) 23:12
    【脱炭素化支援通信】（第90号：2020年2月12日発行）
  • 2020/01/21 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第89号：2020年1月21日発行）
  • 2020/01/13 (Mon) 15:13
    【脱炭素化支援通信】（第88号：2020年1月13日発行）
  • 2019/12/26 (Thu) 16:05
    【脱炭素化支援通信】（第87号：2019年12月26日発行）
  • 2019/12/16 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第86号：2019年12月16日発行）
  • 2019/11/30 (Sat) 17:58
    【脱炭素化支援通信】（第85号：2019年11月30日発行）
  • 2019/11/19 (Tue) 01:35
    【脱炭素化支援通信】（第84号：2019年11月19日発行）
  • 2019/11/01 (Fri) 23:43
    【脱炭素化支援通信】（第83号：2019年11月1日発行）
  • 2019/09/04 (Wed) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第82号：2019年9月4日発行）
  • 2019/08/26 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第81号：2019年8月26日発行）
  • 2019/08/06 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第80号：2019年8月6日発行）
  • 2019/07/18 (Thu) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第79号：2019年7月18日発行）
  • 2019/05/14 (Tue) 00:11
    【脱炭素化支援通信】（第78号：2019年5月14日発行）
  • 2019/04/08 (Mon) 08:08
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  • 2019/03/07 (Thu) 23:40
    【脱炭素化支援通信】（第75号：2019年3月7日発行）
  • 2019/02/16 (Sat) 06:00
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  • 2018/11/19 (Mon) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第73号：2018年11月19日発行）
  • 2018/10/23 (Tue) 06:00
    【脱炭素化支援通信】（第72号：2018年10月23日発行）
  • 2018/07/05 (Thu) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第71号：2018年7月5日発行）
  • 2018/05/14 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第70号：2018年5月14日発行）
  • 2018/04/16 (Mon) 08:04
    【低炭素化支援通信】（第69号：2018年4月16日発行）
  • 2018/02/06 (Tue) 04:23
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  • 2017/12/27 (Wed) 05:54
    【低炭素化支援通信】（第67号：2017年12月27日発行）
  • 2017/10/23 (Mon) 11:04
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  • 2017/08/06 (Sun) 02:38
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  • 2017/07/19 (Wed) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第64号：2017年7月19日発行）
  • 2017/04/07 (Fri) 06:00
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  • 2016/12/26 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第62号：2016年12月26日発行）
  • 2016/11/18 (Fri) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第61号：2016年11月18日発行）
  • 2016/10/03 (Mon) 04:31
    【低炭素化支援通信】（第60号：2016年10月3日発行）
  • 2016/08/02 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第59号：2016年8月2日発行）
  • 2016/05/24 (Tue) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第58号：2016年5月24日発行）
  • 2016/05/02 (Mon) 21:06
    【低炭素化支援通信】（第57号：2016年5月2日発行）
  • 2016/04/20 (Wed) 01:20
    【低炭素化支援通信】（第56号：2016年4月20日発行）
  • 2016/04/01 (Fri) 06:30
    【低炭素化支援通信】（第55号：2016年4月1日発行）
  • 2016/02/02 (Tue) 06:12
    【低炭素化支援通信】（第54号：2016年2月2日発行）
  • 2015/12/24 (Thu) 06:45
    【低炭素化支援通信】（第53号：2015年12月24日発行）
  • 2015/11/25 (Wed) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第52号：2015年11月25日発行）
  • 2015/10/13 (Tue) 06:50
    【低炭素化支援通信】（第51号：2015年10月13日発行）
  • 2015/08/31 (Mon) 07:50
    【低炭素化支援通信】（第50号：2015年8月31日発行）
  • 2015/07/29 (Wed) 13:21
    【低炭素化支援通信】（第49号：2015年7月29日発行）
  • 2015/06/12 (Fri) 17:22
    【低炭素化支援通信】（第48号：2015年6月12日発行）
  • 2015/06/03 (Wed) 07:00
    【低炭素化支援通信】（第47号：2015年6月3日発行）
  • 2015/04/18 (Sat) 07:51
    【低炭素化支援通信】（第46号：2015年4月18日発行）
  • 2015/04/01 (Wed) 06:57
    【低炭素化支援通信】（第45号：2015年4月1日発行）
  • 2015/03/16 (Mon) 06:00
    【低炭素化支援通信】（第44号：2015年3月16日発行）
  • 2015/03/03 (Tue) 06:40
    【低炭素化支援通信】（2015年3月3日発行）
  • 2015/02/23 (Mon) 06:30
    【低炭素化支援通信】（2015年2月23日発行）
  • 2015/02/10 (Tue) 14:07
    【低炭素化支援通信】（2015年2月10日発行）
  • 2015/01/16 (Fri) 09:38
    【低炭素化支援通信】（2015年1月16日発行）
  • 2014/12/28 (Sun) 19:19
    【低炭素化支援通信】（2014年12月28日発行）
  • 2014/12/24 (Wed) 14:15
    【低炭素化支援通信】（2014年12月24日発行）
  • 2014/11/25 (Tue) 13:49
    【低炭素化支援通信】（2014年11月25日発行）
  • 2014/11/04 (Tue) 11:12
    【低炭素化支援通信】（2014年11月4日発行）
  • 2014/10/10 (Fri) 12:55
    【低炭素化支援通信】（2014年10月10日発行）
  • 2014/09/16 (Tue) 06:39
    【低炭素化支援通信】（2014年9月16日発行）
  • 2014/08/19 (Tue) 23:27
    【低炭素化支援通信】（2014年8月19日発行）
  • 2014/07/21 (Mon) 07:05
    【低炭素化支援通信】（2014年7月21日発行）
  • 2014/06/01 (Sun) 17:49
    【低炭素化支援通信】（2014年6月1日発行）
  • 2014/05/08 (Thu) 23:33
    【低炭素化支援通信】（2014年5月8日発行）
  • 2014/04/28 (Mon) 23:19
    【低炭素化支援通信】（2014年4月28日発行）
  • 2014/04/11 (Fri) 02:18
    【低炭素化支援通信】（2014年4月11日発行）
  • 2014/03/30 (Sun) 10:41
    【低炭素化支援通信】（2014年3月30日発行）
  • 2014/02/25 (Tue) 14:46
    【低炭素化支援通信】（2014年2月25日発行）
  • 2014/02/24 (Mon) 23:25
    【低炭素化支援通信】（2014年2月24日発行）

【低炭素化支援通信】（2014年8月19日発行）

2014/08/19 (Tue) 23:27
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　　　　　　　　　　　▼低炭素化支援通信▼
　　　「温暖化リスクを逆手にとり、企業の持続的発展を！」
　　　　　　　　　　　発行日2014年8月19日
　　　　　　　　　　　＜配信数：1,448名＞

■本メールマガジンは、弊社社員とお名刺交換をさせて頂きました方、お問い
　合わせや展示会等でご連絡先を頂いた方、メールマガジンの配信登録をされた
　方に省エネ・節電・CO2削減・エネルギー費用削減等に関するお役立ち情報を
　お送りしております。
■本メールマガジンがご不用の場合は、お手数ですが下記URLをクリックして、
　配信停止の手続きをよろしくお願い申し上げます。
　「配信停止」https://b.bme.jp/bm/p/f/tf.php?id=teitannso
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＜＜＜はじめに＞＞＞
　　先日台風接近中に、ショッピングモールの書店にいたら停電しました。高校生の時に通った
　　書店での停電の経験を思い出しました。電気は大切なものだと改めて認識しました。　　


＜＜＜省エネ補助金、15年度は倍増　経産相方針＞＞＞
　　茂木敏充経済産業相は18日、福岡市内で記者会見し、省エネルギー設備の普及を促すための
　　企業向けの補助金を2015年度予算で倍増させる方針を明らかにした。東日本大震災後の電力
　　の供給不安に対応するため、企業の設備更新やエネルギー管理システム（ＥＭＳ）の導入を
　　促し、電力需要の抑制を目指す。

　　省エネ補助金は省エネ効果の高い高効率の設備への更新を支援するもので、設備の入れ替え
　　や製造プロセスの改善、既存設備の省エネ改修費用の３分の１を補助する制度。エネルギー
　　管理システムの導入には補助率を最大で２分の１まで引き上げる。

　　14年度は410億円を計上している。茂木経産相は「来年度予算で倍増レベルまで持っていく
　　ように取り組むことを事務方に指示した」と述べた。

　　経産相は会見に先立って北九州市のスマートシティーを視察。情報通信技術を活用し、地域
　　電力の需要と供給を最適化する地域節電所（ＣＥＭＳ）施設などを見て回り、「新しい社会
　　システムの可能性を実感した」と述べた。その上で「需要自体もスマートにコントロール
　　していく取り組みがきわめて重要である」と省エネ政策を強化する方針を示した。
　　
　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　　http://www.nikkei.com/article/DGXLASDF1800R_Y4A810C1EE8000/
　　
　　【弊社コメント】
　　　エネルギー使用合理化等事業者支援補助金が倍増になるか注目です。


＜＜＜「気候変動監視レポート2013」が公表されました＞＞＞
　　気象庁では、気候、海洋、大気環境の各分野の観測や監視、解析結果をとりまとめた「気候
　　変動監視レポート」を毎年公表しています。今般、当該分野における2013年の状況やこれ
　　までの長期的な変化傾向について、「気候変動監視レポート2013」として取りまとめました
　　ので、本日、気象庁ホームページで公表します。

　　本年のレポートでは、顕著な事例として、社会的にも大きな影響をもたらした2012/2013年
　　冬の北日本～西日本及び東アジア北部の低温、2013年夏の日本の極端な天候についての解析
　　結果をまとめるとともに、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第５次評価報告書の内容
　　に触れるなど最新の科学的な情報・知見を掲載しております。
　
　　○詳細は下記をご参照下さい○
　　　http://www.jma.go.jp/jma/press/1407/31a/ccmr2013.html

　　【弊社コメント】
　　　海洋貯熱量の増加が気になります。


☆☆☆☆☆☆☆トピックス☆☆☆☆☆☆☆
　　■簡易移送型トランスヒートコンテナの開発－小型化によるコスト圧縮でマーケット拡大■
　　　三機工業株式会社、三重中央開発株式会社、極東開発工業株式会社は、三重県内で簡易
　　　移送型トランスヒートコンテナを用いた実証試験を開始いたしました。

　　　簡易移送型トランスヒートコンテナは、平成２３年度に環境省地球温暖化対策技術開発
　　　等事業に「簡易移送型潜熱蓄熱システムの開発」として採択され、３ヵ年の開発期間を
　　　経て平成２６年４月より実証試験を開始しています。なお、本実証試験は本年９月末に
　　　終了する予定で、１０月から本開発技術の普及に向けた営業を開始する予定です。

　　　実証試験では、三重県伊賀市内の三重中央開発株式会社エネルギープラザから発生する
　　　焼却排熱を小型トランスヒートコンテナに蓄熱し、産業廃棄物収集運搬車として利用
　　　されている脱着ボデー車（フックロール(R)）を用いて約１０km離れた温泉宿泊施設
　　　「ヒルホテルサンピア伊賀」まで運び給湯用熱源として利用しています。

　　　この開発は、従来のトランスヒートコンテナ（標準で２４トン）に比べて総重量を１０
　　　トン以下に小型化し、フックロールで運搬できるようにすることで、廃棄物収集ネット
　　　ワークの中に排熱供給事業を組み込むことが可能となり、効率的な熱輸送によるラン
　　　ニングコストの低減と、小型化・簡易化により従来のインフラを利用しながらイニシャル
　　　コストの低減を図り排熱を利用しやすくすることで、温暖化ガス削減に貢献することを
　　　目的としています。
　　　http://www.sanki.co.jp/news/release/post-5.html


　　■快適性と知的生産性を維持しながら省エネを実現する空調制御 『アクティブスウィング(R)』
　　　を開発。従来制御と比較して、7.5％のエネルギー消費量削減を実現■
　　　新日本空調株式会社は、株式会社東芝と共同で、快適性と知的生産性を維持しながら省エネを
　　　実現する空調制御手法『アクティブスウィング(R)』（商標登録済）を開発しました。
　　　本制御は、冷房時において室内の絶対湿度を一定にした状態で、室内温度を上下にスウィング
　　　させ、その平均温度を通常の温度一定制御より高く設定することにより、快適性と知的生産性
　　　を維持しつつ、省エネ運転を行う制御方法です。

　　　本開発は、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の省エネルギー革新
　　　技術開発事業／実証研究（電力需給緊急対策）の助成を受けて行ったもので、快適性と知的
　　　生産性の評価については、早稲田大学 創造理工学部建築学科 田辺 新一研究室に委託して行い、
　　　従来の室内温湿度26℃ 50％RH一定と比較して、快適性と知的生産性を同等の状態を維持しな
　　　がら7.5％のエネルギー消費量削減を実現しました。

　　　今後は、新築、既築のオフィスビルなどを対象に、『アクティブスウィング(R)』による空調
　　　制御の導入に向けて展開し、省エネ・節電に貢献してまいります。
　　　http://www.snk.co.jp/event/140807.html


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